地震
2024年1月１日に発生した能登半島地震で甚大な被害が起きて、地震対策に注目が集まっています。
地震に強い家に住めば、万が一の地震の際にも家の倒壊や被害を防ぎ、安心して生活を送ることが可能だと思います。
地震対策として防犯グッズや耐震グッズを準備することも大切です。さらに地震に強い家を建てることが重要です。
地震大国
地震大国である日本では、頻繁に大規模な地震による被害が起きています。
2024年1月に発生した能登半島地震でも、甚大な被害を被った建物は多いです。
建築基準法が改正された1981年6月からは、新耐震基準が設けられ、震度6～7程度の揺れに対応できるようになりました。
地震に強い家の特徴
地震に強い家の特徴は、次の通りです。
形がシンプル
平屋
地盤が強い築
年数が浅い
定期的に家のメンテナンスをしている
耐震等級が高い
制震・免震対策をしている
地震に強い家の特徴を把握して、今後起こりうる地震被害を抑制しましょう。
形がシンプル
形がシンプルな家は、地震に強い傾向があります。
長方形や正方形などの形であれば地震のエネルギーが均等に分散され、建物全体で揺れに耐えられます。
地震に強い家を建てるなら、形がシンプルな長方形や正方形の間取りで、住宅を設計しましょう。
平屋
平屋は、2階建てや3階建てなど階段が多い建物に比べて、地震に強い特徴があります。
なぜなら、高さがある建物ほど上階が振り子のように揺れやすく、高さが低い建物ほど揺れにくい特性があるからです。
平屋は2階部分がないため、地震が発生しても建物が揺れにくく、倒壊するリスクを軽減できます。
地震被害を軽減するには、高さを最小限に抑えた平屋がおすすめです。
地盤が強い
どれだけ建物が強固なつくりで設計されても、支える地盤が弱いと地震によって、倒壊してしまいます。
地震に強い家を建てるなら、まずは地盤調査を行なって地震に耐えられる土地を探すべきです。
地盤調査によって地盤が弱いことが判明した場合は、地盤改修工事を行って、地盤を強化しましょう。
地震が起きても沈下せず、建物を支えられる土地を選べば、地震による被害を軽減できます。
築年数が浅い
築年数が浅い家は、地震に強いです。
新耐震基準が制定される前の1981年5月までに建てられた家は旧耐震基準に沿って建設された可能性もあります。
旧耐震基準では、震度6以上の地震が発生した際に倒壊するリスクがあり危険です。
さらに新耐震基準で建設されても、度重なる地震被害によって構造や地盤にダメージが蓄積されていると、大きな地震が発生した際に倒壊する可能性があります。
中古住宅購入を検討している方は、築年数を耐震性の関係性を理解して、物件を選びましょう。
定期的にメンテナンスしている
住宅は築年数が経過するごとに、経年劣化によって老巧化し構造がもろくなります。
住宅が建ってから何度も地震が発生している場合は、地盤や建物にダメージが蓄積されている可能性があるため危険です。
定期的に修繕リフォームを実施してメンテナンスしていれば、経年劣化によって老巧化した基礎部分や構造を修繕できます。
地震対策として、長く住んでいる家は定期的にメンテナンスを実施して、老巧箇所を修繕しましょう。
耐震等級が高い
下記のような耐震性を基準にしています。
・耐震等級1
新耐震基準で定められた最低限の耐震性
震度6～7の地震でも倒壊しないレベル
・耐震等級2
耐震等級1の1.25倍の耐震性
学校や病院など避難場所となる建物に採用されるレベル
・耐震等級3
耐震等級の1.5倍の耐震性
警察署や消防署など災害時の救護・復興活動の拠点に採用され
るレベル
耐震等級が高い建物ほど、地震への耐久性が高いため、住宅購入の際には耐震等級を確認しておきましょう。
制震・免震対策をしている
制震・免震対策をして建物は、地震に強いです。
制震・免震対策をしていれば、地震の被害を軽減できます。
なお、制震・免震と混合されやすい耐震との違いは次の通りです。
・耐震 地震に耐えられるよう強度を高める工法
・制震 地震エネルギーを吸収する工法
・免震 地震エネルギーを建物に伝えない工法
耐震が建物の構造を強化して、地震に耐えるよう工夫する工法なのに対して、制震はダンパーなどの免震措置によって地震エネルギーを吸収します。
吸収した地震エネルギーは熱エネルギーなどに変換するため、建物への被害を軽減できます。
また、免震は、建物と地盤を切り離して設計し、地盤に設置した免震措置で地震エネルギーを受け流す仕組みです。
耐震性を高めるより、制震・免震対策をした方が地震に強い家を実現できます。
耐震・制震・免震構造の違いを把握しておくことで、地震に強い家を建てられます。
地震に強い家を求めている方は、どの構造で家を建てるべきか検討しましょう。
